クラウドストレージの料金比較！相場や有料ストレージ単価も解説

本記事では、クラウドストレージの料金体系や相場について詳しく解説しています。クラウドストレージは、インターネット経由でデータ保存ができるサービスであり、企業での導入が進んでいます。料金体系は、主に「データ容量に対する従量課金制」と「人数に対する従量課金制」の2種類があり、それぞれの特徴を理解することが重要です。
データ容量に対する従量課金制は、使用したデータ容量に応じて料金が変動します。一方、人数に対する従量課金制は、利用するユーザー数によって料金が変わる仕組みです。どちらの料金体系が自社に適しているかは、利用状況やデータ量、社員数によって異なります。

また、クラウドストレージを選ぶ際には、ストレージ容量や操作性、管理機能、セキュリティ、費用、サポート体制といった6つの比較ポイントを考慮する必要があります。これらのポイントを総合的に判断し、自社のニーズに合ったサービスを選ぶことが、コストを抑えつつ効率的な運用を実現するための鍵となります。

オンラインストレージとは

オンラインストレージとは、インターネット上にデータやファイルを保存できるクラウドサービスの一種です。このサービスを利用すると、インターネット環境さえあれば、場所やデバイスを問わず保存したデータにアクセスできます。たとえば、外出先や自宅のパソコンからでも会社のデータを確認できるため、業務効率の向上にも役立ちます。また、クラウドサービスとして提供されているため、万が一利用しているパソコンが故障しても、データが失われる心配がなく、バックアップとしても機能します。

法人向けクラウドストレージの料金体系の種類

クラウドストレージを新たに取り入れる際は、具体的にいくら料金がかかるのか、事前に目安を把握しておくことが重要です。
特に企業向けクラウドストレージは、個人向けと比べるとやや料金が複雑なため、料金表を軽く見ただけではいくらかかるのかわからないという人は多いかもしれません。
企業向けクラウドストレージの料金体系について、チェックしたいポイントは次のとおりです。
基本的な料金のかかり方は従量課金制のサブスク型

このように料金体系を事前に理解しておけば、契約した際の料金もより把握しやすくなるでしょう。
料金のかかり方について、重要なポイントをそれぞれ解説していきます。

基本的な料金のかかり方は従量課金制のサブスク型

現在提供されている多くのクラウドストレージは、利用した分だけ料金がかかる従量課金制のサブスク型です。
注意したいポイントは、サブスク型ではあるものの、毎月定額になるとは限らないというポイントです。
従量課金制の料金のかかり方については、以下2つのパターンが挙げられるでしょう。

• データ容量に対する従量課金制
• 人数に対する従量課金制

では、次の項目からそれぞれどのようなかたちで料金がかかるのかを見ていきます。

1. データ容量に対する従量課金制

従量課金制のサブスク型のクラウドストレージですが、何に対して従量課金制になるのかというと、主にデータ容量が挙げられます。
データ容量に対する従量課金制のクラウドストレージは、容量を使えば使うほど、高い金額がかかる仕組みです。
そのためデータ容量に対して多くの費用がかかるクラウドストレージは、たとえばあまりたくさんのファイルを保存しない企業であれば、安く利用できる可能性があります。
反対にたくさんの容量を使用し、頻繁にクラウドストレージでファイル共有を行う場合は、使うほど高い料金がかかる可能性があるため注意が必要です。
その際はデータ容量無制限で、人数に対して従量課金となるクラウドストレージのほうが料金的にお得に利用できる可能性があります。

2. 人数に対する従量課金制

データ容量に対する従量課金制のほかには、人数に対する従量課金制のサブスク型クラウドストレージもあります。
人数とは、契約中のクラウドストレージを使うユーザー数のことを指しています。
大企業の場合はたくさんの社員が自分のクラウドストレージのアカウントを持つため、ユーザー数は何十人・何百人もの規模で契約するパターンも珍しくありません。
人数に対する従量課金制の場合の使えるデータ容量については、人数に合わせて変動していくか、一定以上のラインからは無制限になっていく傾向もあります。

法人向けクラウドストレージを選ぶ際の6つの比較ポイント

法人向けのクラウドストレージは数多くのサービスが提供されており、比較検討によって自社に合ったサービスを見つけることが重要です。サービスの導入にあたっては、容量、費用、セキュリティなどの要素を総合的に評価し、自社のニーズに適した選択をすることが求められます。具体的には、ストレージ容量、操作性、管理機能、セキュリティ、費用、サポート体制の6つの比較ポイントに注目するとよいでしょう。これらのポイントを押さえることで、最適なサービスを選び、法人としてのデータ管理を効率的かつ安全に進められます。

ストレージ容量

法人向けのクラウドストレージを比較する際は、導入するサービスが自社に必要なストレージ容量を提供しているかが重要な比較ポイントです。業務で利用するデータ容量を事前に試算し、将来的なデータの増加も考慮した大容量のストレージが提供されているかを確認しましょう。多くの法人向けサービスでは、幅広い容量プランが用意されているため、自社のデータ量に合わせた最適な容量を選択できます。また、ファイルごとの最大容量やアップロード・ダウンロード速度も確認し、スムーズなデータ管理ができる容量のサービスを選定することが大切です。

操作性

クラウドストレージを選ぶ際、導入後に社内での利用率が伸び、十分に機能が活用されるためには操作性が重要な要素です。特別な知識や技術がなくても使いやすいサービスを選ぶことで、社員のITリテラシーに関わらずスムーズな導入が可能になります。

また、対応しているファイル形式の確認も重要です。社内だけでなく取引先とのやり取りで頻繁に利用するファイル形式が保管できるかを確認しましょう。たとえば、Microsoft Office製品であるExcelやWordなどを多用する場合、Microsoftが提供するOneDriveやGoogleが提供するGoogleドライブなどのサービスは連携がスムーズで便利です。

管理機能

法人向けクラウドストレージの管理機能は、サービスやプランによって内容が異なります。特に、個人情報などの機密データを取り扱う法人にとって、サービスの管理機能は重要な比較ポイントです。サービスを比較検討する際は、管理機能の充実度を確認することが大切です。社内だけでなく、取引先や関連企業も含めた多くのユーザーでサービスを利用する場合は、管理者による適切な利用ルールや制限の策定が必要になります。情報漏えいや不正アクセス防止対策として、企業のデータを保護する上で管理機能の確認は欠かせません。

セキュリティ

法人向けクラウドストレージを比較検討する際には、サービスのセキュリティ機能が充実しているかどうかが重要になります。特に個人情報や機密データを扱う法人にとっては、データ漏洩や不正アクセス、ウイルス感染のリスクを軽減するため、サービスのセキュリティ対策は欠かせません。自社のセキュリティポリシーを満たしているか比較し、データの暗号化、アクセスログ・操作ログの取得機能、さらには多要素認証やIPアドレス制限など、複数の機能を備えたサービスを選ぶことが大切です。

費用

法人向けクラウドストレージの費用は、サービスやプランによって大きく異なります。導入にかかる費用は、初期費用と月額料金が主な項目で、サービスによっては初期費用が発生しないものもあります。月額料金の体系は、利用するユーザー数やストレージ容量によって変動するため、自社の利用状況に合わせたサービスを選ぶことが重要です。また、セキュリティ機能やサポートサービスなどのオプションを付加することで、費用がさらに高くなることもあります。そのため、費用対効果が高いサービスなのかを慎重に見極めることが大切です。

サポート体制

法人向けクラウドストレージのサポート体制は、サービス内容を比較する際の重要な項目の一つです。サービスやプランによって異なりますが、法人向けのサービスでは、メールや電話、問い合わせフォームなどから、機能や使い方に関するサポートを受けられます。自社にITの知識を持った人材が不足している場合は、サポート体制が充実したサービスを選ぶとよいでしょう。また、メーカーからの直接購入だけでなく、代理店経由での購入も検討することで、より手厚いサポートを受けられる場合があります。

法人向けクラウドストレージの料金の相場

企業向けクラウドストレージの利用を検討する際は、やはり料金相場が気になるところです。
おおむね伝えられる相場だと、企業向けクラウドストレージは、容量固定・ユーザー数無制限の場合、毎月５万円程度からが目安になるでしょう。ユーザー数課金の場合、毎月1,800円程度からが目安になるでしょう。
しかしこれはあくまで目安のため、基本的に料金は企業によってケースバイケースと言わざるを得ません。相場があくまで目安でしかなく、ケースバイケースが基本であることの理由は、以下のとおりです。

• 企業によってクラウドストレージの使用状況は異なるため
• 利用するオプションや人数などによって料金は変わるため

容量固定の場合、毎月５万円程度、ユーザー数課金の場合は1,800円程度というのは目安として覚えておき、特に本格的にクラウドストレージの利用を考える場合は、それ以上の料金がかかる可能性を想定しておきましょう。

法人利用におすすめのクラウドストレージ3選

Google ドライブ

Google ドライブは、Googleが提供するクラウドストレージサービスで、個人から法人まで幅広く利用されています。Google Oneの各種プランを利用することで、写真や動画、ドキュメントなどさまざまなファイルを安全に保存・共有することが可能です。特にGmailやGoogleドキュメントなどのGoogleサービスとの連携がスムーズな点が特徴です。無料版でも15GBの容量が利用できますが、さらに大容量を求める場合は有料プランを契約することで、より多くのストレージを利用できます。年額プランで契約すると、月額よりも費用を抑えることが可能です。

Box

Boxは、個人利用から法人利用まで幅広いプランを提供するクラウドストレージサービスです。年払い契約にすることで月額費用を抑えられます。個人の「Personal Pro」プランでは月額1,200円で100GB、法人向けの「Business Starter」プランでは3IDから利用可能で、1IDあたり月額550円で100GBのストレージを利用できます。Boxは多様なニーズに対応できる柔軟な料金体系が魅力です。

ibisStorage

ibisStorageは、企業向けクラウドストレージサービスであり、ユーザー数やストレージ容量に応じた柔軟な料金プランを提供しています。スタンダードプラン、エンタープライズプラン、ユーザー数無制限プランの3つのプランがあり、それぞれ料金とストレージ容量が異なります。これにより、企業の規模や利用目的に合わせて最適なプランを選択できます。

まとめ

クラウドストレージの料金体系は、一般的にはサブスク型が主流といえます。
したがってクラウドストレージを契約した際は、サブスク料金が毎月かかってくるため、予算管理に注意しましょう。
具体的な費用はデータ容量やユーザー数などで変わり、相場は容量固定・ユーザー数無制限の場合、月額５万円ほど、ユーザー数課金では1,800円ほどですが、あくまで目安のため基本的には利用状況によります。
クラウドストレージの利用を始める際は料金体系や相場について理解を深め、どの程度予算をかけられるかをもとに、自社に合ったサービスを見つけましょう。

情シス手帳おすすめクラウドストレージibisStorage

ibisStorageは、特に企業向けに特化したクラウドストレージサービスです。ユーザーのニーズに合わせて、様々な料金プランが用意されています。具体的には、スタンダードプラン、エンタープライズプラン、ユーザー数無制限プランの3種類があり、各プランで料金とストレージ容量が細かく設定されています。これにより、企業の規模や利用目的に最適なプランを選択できる柔軟性が特徴です。

ibisStorageは、企業での情報システム担当者が求める厳格なセキュリティと管理機能を重視しています。データの暗号化やアクセス権限の細かな設定により、重要な企業データを安全に保管し、情報漏洩のリスクを低減します。また、操作ログの取得機能も充実しており、誰がいつ、どのような操作を行ったかを詳細に記録できるため、監査対応や内部統制の強化にも貢献します。

サポート体制も充実しており、導入後の運用に関する疑問やトラブルにも迅速に対応してくれるため、IT専門知識が不足している企業でも安心して利用できます。これらの機能とサポートにより、企業のデータ管理を効率化し、ビジネスの成長を支援する強力なツールとなるでしょう。